ページビューを調べる

世界情報処理産業会議

1980年に発足した民間主導の国際組織。紆余曲折を経て、現在の「世界情報技術産業会議」(WCIT)につながっている。 1980年、スペインのマドリッドで世界主要国の情報処理サービス/ソフトウェア業団体が集まって、各国の情報処理サービス/ソフトウェア産業…

巴記者クラブ

1964年に創設された情報産業専門の記者クラブ。日本工業新聞、日刊工業新聞、電波新聞、電気新聞の4紙で構成し、1968年まで5年間続いた。名称は事務所を置いた東京・港区の大久保巴町(現・虎ノ門一丁目)から。

日本教育情報機器

Educational Computer Systems, Limited.(ECS) 1993年6月に国内の複数のコンピュータ・メーカーの共同出資で設立された。通産、文部、自治の三省の肝いりで設立されたレンタル会社で、公立の小・中・高校、工業専門高校、特殊学校などにパソコンなど情…

世界最初のオンライン・システム

一般には1964年10月に稼動した東京オリンピックの競技記録速報システムとされる。しかし厳密には東京オリンピックが世界初ではない。国内では1963年に国鉄、近畿日本鉄道が実験的なシステムを稼動させていた。 ただし東京オリンピックのシステムは、複数個所…

亀の甲型手動穿孔機

1874年、明治政府の太政官政表課(現在の統計局)が行った全国一斉人口調査に利用された形跡がある。独立行政法人統計センターの資料には写真まで残っているのだが、誰の手によっていつ作られたものか、詳細は分からない。

マンハイム計算尺

19世紀末にドイツで作られた計算尺。スコットランドのジョン・ネピアが考案した対数対照表の早見具「ネピアボーンズ」を改良した。日本のヘンミ計算尺の原型となった。

ナショナル金銭登録器

アメリカのナショナル・キャッシュ・レジスター(NCR)社の金銭登録機のこと。 機械を売るのでなく、商店主や企業経営者に経営手法や在庫管理のコンサルティングを行いながらマシンの有用性を訴えたことから、上中甲堂はそのユニークな販売方法に着目した。

テーラー・システム(Taylor system)

フレデリック・テーラーが編み出した科学的経営管理手法で、課業管理、計画機構、職能的管理組織、統制システムなどを組織的・計画的に展開する一方、労使協調の管理論を唱えた。森村商事の水品浩(みずしな・こう:のち日本IBM社長)がニューヨークのモリム…

鉄道省におけるPCSの利用

1923年、鉄道省経理局はパワーズ式統計会計機械装置を購入し、『マネジメント』誌が「事務能率の覇王―タビュレーチング・マシン」と題して紹介した。日本陶器にホレリス式統計会計機械装置が設置される1年前である。1925年にはやはり『マネジメント』誌が「…

自動算盤

パテント・ヤズ・アリスモメートル it-terminology.hatenadiary.com

パテント・ヤズ・アリスモメートル

日本国内での名称は「自動算盤」。 大分県出身の矢頭亮一(良一、1878~1909)が考案した卓上型の歯車式計算器。八頭自身は「自動算盤」と呼んでいた。「パテント」と冠したのは、矢頭が計算機構の特許を取得したからである。 1901(明治34)年に発売され、3…

Magnetron(マグネトロン)

発振用真空管の一種で、磁電管とも呼ばれる。マイクロ波を発生し、レーダーや電子レンジに使われている。 最初の発明は1921年、発明者はアメリカのアメリカのアルバート・ハル (Albert Hull) とされている。これを発展させたのは1927年当時、東北帝大の助教…

第二次世界大戦時の暗号装置

ナチス・ドイツが開発した暗号「フィッシュ」と暗号装置「エニグマ」は連合国軍を大いに悩ませた。この暗号を解読する目的で行われた技術開発が電子計算機の基礎を作ったとされる。

大日本帝国海軍における計算器の利用

戦艦「大和」「武蔵」、航空母艦「大鵬」などの設計と建造には大量の鉄鋼材が必要だった。そこで統計会計機械装置を使わざるを得なかった。また艦船の砲台にはヘンミ計算尺を改良した専用の電動計算器が常備され、航行しながら波高や風向、風速などを勘案し…

日の出商会

1876年11月、森村組が設立したニューヨーク市6番街に米国法人。モリムラ・ブラザーズ・カンパニーのこと。

モリムラ・ブラザーズ・カンパニー

1876年11月、森村組(のちの森村商会)が米国ニューヨーク市に設立した米国法人。 森村組の社長・6代目森村市左衛門の腹違いの弟・森村豊(もりむら・とよ)などが設立した旧「日の出商会」のこと。日本から輸出された日本陶器製の陶製洋食器や装飾具のアメ…

Enigma(エニグマ)

1920年代にヨーロッパの金融業で利用された暗号生成装置。 1918年に特許を出願し認められたのはアントゥール・シュールビウス(Arthur Scherbius:1878〜1929)というドイツの数学者だった。彼の特許を用いてシフレン・マシーネン社が1923年に製品化して発売…

Colossus(コロッサス)

1942年、イギリスが開発した暗号解読装置。開発プロジェクトはケンブリッジ大学のアラン・チューリングが中心となった。真空管を使っていたが、プログラミング機能を備えていなかった。「真空管式の暗号解読専用装置」というのが正しい。この装置が解析した…

紫(むらさき)

大日本帝国(第二次大戦前の日本)が外交交渉などに使っていた暗号。 ワシントンで野村=ハル会談が続けられていた1941年の早い時期にアメリカ情報部に知られ、「パープル」と名付けられた。太平洋戦争の口火を切った日本軍によるハワイ真珠湾奇襲攻撃が宣戦…

海軍甲(かいぐん・こう)

大日本帝国(第二次大戦前の日本)の海軍が使っていた暗号。 カタカナ4文字のコードブックに基づき、カナ乱字で暗号化していた。まず通信文の語句をコードブックでカタカナ4文字に置き換える。その符字の下にカナ乱字を記入する。こうして生成された〔符字+…

日本タイプライター

1917年(大正6)5月創業の国策会社で、戦前からレミントンランド社の英文タイプライターを取り扱っていた。戦後は簡易な日本語タイプライター「パンライター」で一世を風靡したが、ワープロの登場で事業を縮小した。 1985年7月、キヤノン販売(現キヤノンマ…

電話網整備に関するGHQと進駐アメリカ軍の要求

1945年8月、日本を占領した占領軍総司令部(GHQ)とアメリカ軍は日本の長距離電話回線を接収した。『GHQ日本占領史』によると1946年までに接収した電話回線は約14万5000キロ、電信回線は約1万1200キロ、交換局は122か所、電話器は約1万2600台に及んだ。1946…

通信復旧三カ年計画 

1946年度から1948年度まで3か年度を想定した戦後経済復興計画の一つ。 1945年10月、GHQが通信施設の早急な復旧を要求したことに日本政府が対応したもの。1946年度から総工費33億5000万円を計上し、被災都市の市内電話網の復旧と市外回線の整備、石炭・鉄鋼…

通信復旧五カ年計画

1947年度からスタートした5か年計画。 通信復旧3カ年計画を推進したのは通信院が1946年7月に逓信省に昇格し同年10月「電気通信委員会」が発足した。終戦直後、国内の電話は53%が不通だったため、同委員会は翌1947年度から加入電話と架設電話(公衆電話な…

通信復興五カ年計画

1948年度から1952年度までの5か年度に実施された戦後復興計画の一つ。 1947年7月現在の電話の不通率は39%に回復したが、通じるはずなのにかからなかったり途中で音声が切れたりする「お天気電話」という状況だった。加えて32万2000件もの新規加入滞積(申…

電気通信復興五カ年計画

通信復興五カ年計画はやや早急でありすぎ計画通りにいかなかった。このため経済復興計画委員会の交通部会は1949年度から「経済活動と市民生活が支障なく営める程度」に計画を手直しし、1953年度までの目標として市内電話復旧63万台、新規28万台、市外回線 総…

デミング賞

アメリカの経営学者エドワード・デミング(1900~1993)が提唱した品質管理手法を実践し好成績をあげた企業に贈られる賞で、同博士が来日した翌年から日本科学技術連盟が主催している。それまで生産現場における管理手法はフレデリック・テーラーが唱えた「…

IBM室

第二次大戦後から1950年代にかけて、日本の企業で使われた用語。コンピュータ・ルームと同義。 導入した計算機のメーカーがレミントンランド社であっても、日本の企業はその設置場所を「IBM室」と呼んだ。化学調味料を「味の素」、光学式複写機を「ゼロック…

ENIACの特許

プレスパー・エッカートとジョン・モークリーが設計した真空管式電子計算機「ENIAC」の特許はエッカート・モークリー社が保有していた。のち、その特許はレミントンランド社が購入し「UNIVAC」ブランドの電子計算機が製品化された。ちなみに「UNIVAC」の命名…

BINAC

バイナック BINay Automatic Computer 1946年にエッカート・モークリー・コンピュータ社が開発した初の2進法計算機。ENIACの特許を駆使して商用化を目指したが、目論み通りにいかなかった。

アクセスカウンター