1948年度から1952年度までの５か年度に実施された戦後復興計画の一つ。
1947年7月現在の電話の不通率は39％に回復したが、通じるはずなのにかからなかったり途中で音声が切れたりする「お天気電話」という状況だった。加えて32万2000件もの新規加入滞積（申し込んでも電話が架設されない）が発生していた。1947年3月、ＧＨＱは国際 電気通信株式会社、日本電信電話工事株式会社、日本電話設備株式会社の解散を命じ、電話・通信事業を国営化することを指令した。
通信復興五カ年計画はそれに基づいて1948年度から実施され、1952年度までに加入電話の復旧94万台、新規95万4000台、公衆電話新設1万7000か所、交換局新規82局、市外回線総延長128万キロなどを達成することとしていた。
